絵画レンタルとは

これまでのアートレンタル業界の作品収集方法及び仕組みは、バブル当時人々が高額で購入した絵画作品(版画や複製品、コピーを含む市場価値がないもの)を、バブル崩壊後の影響を受けて数十万点がただ同然で世の中に放出。
それらの作品群を最安値で買収した大手企業が新規事業として始めた取り組みです。
残念ながら、それらの多くの美術品は資産価値が低く、美術品として毎月のレンタル料を支払うには値する物ではありませんでした。

我々がご提案する"プラチナ・アートレンタル・システム"は、上記の付加価値に値しない作品の取扱を遮断し、世界のアートコレクターの誰もが認める作品の価値と適正評価、真贋性にかなった作品のみを所有または買い付けし、その素晴らしい本格アート作品に限定したアートレンタルを可能にいたします。

例えば所有する病院にて…

病院の理事長様であったり、ご自身がお勤めになっている病院のエントランスや待合室、または病室などに飾ってみてはいかがでしょうか?
"美術療法・絵画療法"という言葉の通り、アートは精神的治療法の一環としては古くから注目されています。アートは心を豊かにするだけでなく、安らぎや安堵感、超越感を見る者に与え、身体の内面から潜在能力を引き出してくれる神秘のパワーを秘めています。

季節ごとや来院患者様の年代やお好みに合わせて、マンスリーで架け替えを行うなども効果的です。

例えば企業イメージの定着や文化意識向上に…

お取引先との打ち合わせや商談で会議室を訪れることも多いかと思われます。
重要案件や大型商談のテーブルでは緊張したひとときが流れています。
無機質なオフィスに著名作家の作品が一点飾られているだけで、緊張がほぐれ自然と話題も広がっていき安堵の空気に包まれてしまいます。
某IT企業では、企業イメージの定着と社員の文化意識を向上する目的のためにコンテンポラリーアートの巨匠"アンディ・ウォーホル"の作品群を要所要所に展示しております。
"常に時代の先端となり、IT業界に新風を吹き込み続けたい"という企業理念はウォーホルのアートと見事に重なりメッセージとして伝えています。

減価償却資産としての美術品

一般に「不動産」や「その他の資産」などを法人として購入した場合、これらの資産は「減価償却資産」に分類され、当然ですが経費として計上することができます。また、「社用車」や「オフィスの装飾品」なども、一定の条件をクリアすれば減価償却資産となるため、ここにも節税対策が隠されているのです。

では、次のようなケースでは減価償却資産として申告することは出来るでしょうか?
弊社にはよく以下のようなご質問があります。

Q:「大切なお客様を接待するためにも、社長室に1号5万円、合計20号・100万円の絵画を飾ろうと計画しています。
大切なお客様を迎えるという理由があるため、オフィスに必要な備品としてこの100万円を経費計上できるのでしょうか?」

A:100万円の絵画は高価な買い物ですが、大切なお客様を迎えるために社長室に飾るものとしては、妥当な金額と言えるかもしれません。
しかし、絵画は個人的な趣味の部分が大きいため、それが会社の備品として認められるかどうか、なかなか判断が難しいところです。

残念ながら、このケースでは絵画購入費用が経費として認められることはありません。
絵画は、「1号2万円まで、合計20万円までなら減価償却資産として認められる」と決められています。
したがって、このケースの絵画(1号5万円、計100万円)は決められた上限を超えているため、減価償却資産になることはないと考えられます。
そこで、どうしても絵画を減価償却資産として社長室やオフィスに飾りたい場合は、購入するのではなくアートリースを活用する方法があります。
絵画やその他の美術品の「リース料」は、その全額が損金として認められるため、課税対象外になるという仕組みになっています。
法人税対策の一環に、または本格美術品の導入による社内、社員の活性化及び文化意識の向上にご利用いただければと思います。

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